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旧耐震基準

旧耐震基準は、震度5強程度の中規模地震で、建物が倒壊しないような構造基準となっています。極めてまれにしか発生しない震度6～7の大規地震に対しては、特に基準を定めていませんでした。そのため、震度6～7の大規模地震が起こった場合に、戸建てなどの建物の安全性は保証されていません。

新耐震基準

1981年6月1日以降に行われている戸建てなどの建物の建築確認では、震度6～7強程度の大規模地震でも、建物が倒壊しないような構造基準となっている新耐震基準が適用されています。さらに、木造住宅については2000年6月に耐震基準が改正され、接合部の金物の指定や耐力壁の配置のバランスの規定なども加えられています。

旧耐震基準と新耐震基準の見分け方

旧耐震基準と新耐震基準を見分けるには、竣工日や築年月ではなく、建築確認日を確認する必要があります。建築確認日が1981年5月31日までは旧耐震基準、1981年6月1日以降は新耐震基準で建築されています。建築確認日は「確認通知書（副）」に明記されているので、中古物件の所有者に確認しましょう。

定期的なメンテナンスを行う

中古住宅の寿命を延ばすコツは、定期的なメンテナンスを行うことです。キッチン・浴室・トイレなどの水回り、壁紙や床材などの内装、外壁などの外装の状況は、自分の目で確認することができます。水回りのサビやカビ、外壁の汚れなどに気づいたら、こまめに掃除をして劣化を防ぎましょう。住宅設備の中でもシステムキッチンやシステムバスなどは高額なので、定期的なメンテナンスを行うことがポイントです。

専門家に点検を依頼する

中古住宅の劣化具合が気になったら、住宅の専門家に点検を依頼しましょう。水回りや内装・外装などは、自分の目で劣化具合をある程度は確かめることができます。しかし、天井裏や床下などの建物の内部は、劣化具合を確認することが難しいため、5年を目安に専門家の点検を受けることをおすすめします。築年数が20年以上の場合は、専門の装置を使用した本格的な点検を依頼しましょう。

大規模なリフォームを行う

専門家による点検の結果、リフォームが必要になった場合は優先順位の高いものからリフォームを行いましょう。リフォームが必要な箇所は築年数によって異なります。

・築年数10～15年の中古住宅

内装や外装の汚れが目立ち始める頃です。壁紙の張り替えをはじめ、給湯器や水栓コンロの交換、屋根や外壁の塗装などが必要となります。

・築年数15～20年の中古住宅

住宅設備の多くが耐用年数に達する時期です。給湯器やレンジフードの交換に加えて、洗面台やトイレの交換などを検討する必要があります。

・築年数20～30年の中古住宅

ドアなどの建具やフローリングなどの床材の交換、システムキッチンやシステムバスの交換が必要になる時期です。また、住宅と一緒に持ち主も年齢を重ねている場合は、寝室を1階に移すために間取りを変更したり、洗面所と浴室の段差をなくすバリアフリー工事を行ったりなど、安心・安全に暮らすためのリフォームを行うこともおすすめします。